- 本報告書は、東京海上グループの2008年度の主な事業活動について、お客様をはじめとするすべてのステークホルダーの皆様にわかりやすくご報告することを目的としています。
- 東京海上グループの３つの主要課題（マテリアリティ）の設定プロセスは、「CSR主要課題と取り組み状況」（P.6）にてご説明しています。
- 本報告書は、主要課題（本業を通じた価値提供、気候変動への対応、地域・社会との協働）の取り組み状況を優先的にご報告しています。
- 本報告書に掲載していない情報は、ホームページやディスクロージャー誌等の他メディアを通じ情報を公開しています。
- ステークホルダーの皆様からいただいたご意見・ご感想をできる限り反映させています。
- ホームページの充実化を図り、本報告書ではページ数を大幅に削減し、環境に配慮しています。
- カラーユニバーサルデザインを採用する等、あらゆるステークホルダーの皆様の利用しやすさ、わかりやすさに配慮しています。
参考にしたガイドライン
- GR（I Global Reporting Initiative「）サステナビリティレポーティングガイドライン2006」
- 国連グローバル・コンパクト「コミュニケーション・オン・プログレス（COPs）に関するガイドライン」
対象範囲
対象組織
原則として、東京海上ホールディングスおよび主要なグループ会社※を対象としています。
※東京海上日動、日新火災、東京海上日動あんしん生命、東京海上日動フィナンシャル生命、東京海上不動産投資顧問、東京海上日動キャリアサービス、東京海上日動ファシリティーズ、東京海上日動メディカルサービス、東京海上日動あんしんコンサルティング、東京海上日動リスクコンサルティング、東京海上日動サミュエル、および海外グループ各社
対象期間
2008年度（2008年4月～2009年3月）の活動内容を中心にご報告していますが、より正確な情報をお伝えするため、一部についてはそれ以外の期間の活動についてもご報告しています。
発行時期
- 前回： 2008年9月
- 今回： 2009年8月
- 次回： 2010年8月（予定）
